宅建の通信講座を合格率で果たして比較できるか?

講座の合格率の基準

宅建の通信講座も、何が目的かといったらもちろんそれは、「宅地建物取引主任者の試験に合格をするため」ですね。

宅建の通信講座で、特に優先したくなる要素といったら、合格率もやはり入ってくるのではないでしょうか?

毎年、宅建の試験の合格率は5人に1人の割合にも達していません(平成27年度は15.4パーセント)から、それを思い出すとつい宅建通信講座のそれぞれの合格率を知りたくなるのも当然のことなのですが、これについてはそう簡単には比較ができません。

その理由は簡単で、はっきりとした合格率を公表している宅建通信講座が少ないこと、そして公表されているとしても、各通信講座間で同じ基準でその年の宅建の合格率の発表をしているのか、はっきりしないことがその理由です(実際の話、発表されるとしてもその基準はバラバラのようです)。

「合格率なんて単純なものだろう」と思うかもしれませんが、そんなことはありません。宅建の合格率も、たとえば全受験者の中で算出しているのか、あるいは特定の受講者の中で算出しているのか、その点は各通信講座の判断にゆだねられているわけです。

また、合格率を下げたくない学校や通信講座の中には、受かる見込みのない受講者には宅建の本試験を受けに行くことをすすめない例もあるようですね。

発表している通信講座の合格率

どんな風にして合格率が発表されているのか例をあげましょう。 

宅建の通信講座大手の中には、合格者を発表している例のほうが多いかもしれませんね。たとえば令和元年度は、TACは1285名でした。

総合資格学院

たとえば、総合資格学院は、講義や課題の実施、そして模試での点数もよかった一部の受講者に限定して、平成27年度は78.2パーセントを超える合格率であると発表しています……もっともここの場合通学型と通信型が併用されていて、通信型だけの数字は発表されていません。

フォーサイト

ちなみに、全受験者の中での合格率を間違いなく計算していると思われるのはフォーサイトでしょう。令和元年度については、71.5パーセントで、全国の合格率の4.21倍、つまり4倍を超える合格率に達していることになります。これは現実味もあってかつ精度の高さがうかがえる数字といえるでしょう。

宅建の通信講座の合格率はときどき多様な形で喧伝されますが、このフォーサイトの例のように、とにかく「全受験者の間での数字」に間違いなさそうかどうかを気にしていただきたいものです。

ところで、合格率をハローワークから調べられるという意見もありますが、これも各通信講座間で同じ条件で集計・発表がされているとは限りません。それにハローワークで確認可能なのは、教育訓練給付金の制度が使われているところに限られるでしょう。